経営

中小企業経営者が考える「ブラック企業」と呼ばれないためにできること

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1.そもそも「ブラック企業」とは何か?その定義は?

過労死、自殺、過重労働、ワンオペ、未払い残業、リストラ、パワハラ、不当解雇・・・
連日、ニュースを賑わす「ブラック企業」たち。

戦後日本には、高度経済成長の中、少なからず様々な企業において、多くの企業戦士たちが、家庭も顧みずに馬車馬のように働いてきた長時間労働の歴史があります。 そうした働き方からは、やはり多くの問題が生まれましたが、どうやら現代社会でいうところの「ブラック企業」にまつわる問題とは、本質的なところで大きく異なるようです。 

black_company_04従来からの日本型雇用と呼ばれる雇用環境の中では、企業側からの強力なコントロールや指揮命令によって、労働者が大きく拘束される環境がありましたが、しかし、その一方で「見返り」もきちんと整備されていました。

たとえば、年功賃金制度や長期雇用によって、安心や安定感が担保され、また様々な企業福祉が保障されることで、労働者が守られる環境があったのです。

しかし、バブル期以降のデフレ経済の影響下でそれが大きく変質してしまいました。コストダウンを余儀なくされた企業は、人件費削減のために、低所得者層や若者を大量に雇用し、過重労働や違法労働を強いたのです。

パートやアルバイト、派遣などの非正規雇用に頼る会社が増加し、最近では、無理なシフトや残業をさせることによって、学生が学生らしい生活を送れなくなってしまうという学生アルバイトの実情が、「ブラックバイト」という呼ばれ方で問題になっています。その結果、逆に業績を大きく伸ばす企業が増加しています。

そのような状況において、労働者たちの対価としての「見返り」はどんどん減少し、ひたすら奴隷のように扱われる様は、まるで「使い捨ての消耗品」の様相を呈しています。

つまり、劣悪な労働環境の中、それを承知で、薄給でボロボロになるまで従業員を使い倒し、次々と離職に追い込みながらも、大きな利益を上げる成長大企業こそが、現代の世にいう一般的な「ブラック企業」であると言えるかと思います。  

 

2.中小零細企業の実情

私は、小さいながらも愛知県の田舎町で会社を実際に経営する一事業主です。ですから、私の立場から「ブラック企業」を語ることには、実は抵抗があります。

そもそも、ブラックかホワイトかと判断する視点は、労働者側にあるわけなので、経営者側からあれこれと物申すのは、自社の経営状況を棚に上げておいて、言い訳がましくなってしまわないかという危惧があるからです。

black_company_02やはり、いかに働きやすいかどうかというのは、従業員が感じることであり、評価することだと思います。 働く人が、今働いている環境を、いかに働きやすいか、そして、自分たちにとって、いかに優しい会社なのかという視点で会社を見るのは当然のことです。

そして、それを評価判断するのは、実際にその会社で働く従業員たちでしょう。 正直なところ、自分自身、どれだけ私が経営する会社において、働く環境を働いてくれている人たちが望むようなかたちに実現できているのかわかりません。

努力しているつもり、やっているつもりでも、社員たちがそれらを評価してくれていなかったら意味がありませんが、ブラック企業と呼ばれるような企業には当然ながらしたくないとは思っていますので、そのような立場にいるということをご理解いただいた上で、以下読み進めていただけたら光栄です。

さて、そもそも大企業と中小企業では明らかに立場や環境が違います。金銭的な余裕も人的な余裕も、多くの中小零細企業にはありません。ですから、やりたくてもやれないことはたくさんあるかと思います。気持ちだけでは、現実は乗り切れません。

現状、日本の全企業数からすれば、大企業が占める割合は1%にも満たない数です。つまり、国内の99%以上の企業が中小零細企業に含まれ、さらに言えば、そのうちの約90%を小規模企業が占めています。また、黒字企業は、全体の3割に留まっているわけですから、大半の企業は赤字経営を余儀なくされているというのが実情です。

赤字企業の中には、税金逃れから儲かっていないように見せかける、あくどい会社もありますが、黒字企業の中にも、見せかけのための黒字化で、大して利益を出していない会社もあるかと思いますので、それらを勘案しても、やはり、きちんと利益を出している会社は多くはないでしょう。 このような状況を踏まえた上で、一般的にいわゆる「ブラック企業」と呼ばれている企業の特徴をみてみましょう。  

 

3.一般的に多いとされるブラック企業の10の特徴

  1. black_company_05給料、賃金が安い
  2. 昇給、昇格がない
  3. 労働時間と拘束時間が長い
  4. サービス残業が当たり前
  5. 休日や休憩が取れない、与えられない
  6. 離職率が高い、勤続年数が短い
  7. 常時社員を募集している
  8. 短期間で管理職に昇進させる
  9. 体育会系のような縦型組織
  10. 経営陣が同族で占められている

他にもあるかと思いますが、代表的な例です。 もしも就職する前に、こんな実態がある会社だとわかれば、誰も入社したいとは思わないでしょう。

ところが、衝撃の事実を告白してしまいますが、日本の大半の企業において、大なり小なり、何かしらやってしまっているのが実情かと思われます。 なぜならば、前述したように、日本の多くの企業が赤字企業であるという現実があるからです。つまり、ない袖は振れないということです。

給料をたくさん出したい、残業代ももちろんしっかりと払いたい。 しっかり休んでほしいし、福利厚生も手厚くしたい。 そのように思っている経営者さんはたくさんいるかと思いますが、会社の成果が伴わず、その結果、悪循環を起こしてしまっているケースが少なからずあるわけです。

つまり、1~7に関しては、端的に言えば、儲かっていないことからの悪循環であるということができるでしょう。 もちろん、法律違反は許されることではありません。 8~10に関しては、赤字黒字は、あまり関係ありませんが、10の同族経営に関して言えば、日本の企業数に占める同族経営の割合は95%ですから、ブラックであることの問題点は、直接的にファミリー企業であることとは結び付きません。

でなければ、日本中の企業がブラックになってしまいます。 ですが、同族経営であっても、「ブラック企業」ではない企業は、当然ながら、たくさんあります。つまり、問題視すべき点は、同族であることではなく、同族によって引き起こされる弊害です。

たとえば、一族だけで利益を占有したり、経営者による理不尽な指揮命令系統があったり、富や権利、権限が集中してしまうことが不平不満につながるわけです。利益も出ていない状況では、なおさら同族経営の悪いところは目立つようになります。とはいえ、上場しているような大企業では、そのような実態があったとしても中々表面化しないこともあります。それは、経営者と末端の社員たちとの関係が遠いからです。

それに比べ、中小企業では、従業員数が少ないので、経営者との距離が近くなります。ですから、経営者のあり方がダイレクトに影響することになりますので、経営者一族だけに権力集中が起これば、不満の声は当然高くなるでしょう。 しかし、逆に、その気さえあれば、社員さんが自分の力で環境を変えることは可能ですし、自分の意思が反映されやすくもなるのですが。  

 

4.赤字企業のジレンマ

利益が出ないから、人件費を上げられない。安い単価で仕事を受けるから仕事量は増やさなければいけない。だから、忙しいので労働時間は増えるが、やはり人件費は上げられないし、休めないし、サービス残業は増加するばかり。 結果、離職率は上がり、常に求人募集していないといけなくなる。そんな悪循環の中にあって、本意ではないものの、「ブラック企業」と呼ばれてしまう会社も少なくありません。

black_company_03本当はそんな悪循環な状況を打破したいと思ってはいるものの、中々状況改善ができずに悩む、赤字企業の経営者が持つジレンマ。 しかし、そうは言っても、労働者を意図的に過重労働させて利益を出している成長大企業とは、本質的には全く異なります。表面的には、「ブラック企業」の特徴を持ってしまっていますが、ここに赤字中小企業の悲哀があるわけです。

また、お金がないという点では、人材の確保が難しい中小企業においては、辞められては困るという負い目もありますが、報酬や福利厚生などに中々お金をかけることが難しいという実情があります。ですから、そういった待遇面で大企業と比較されれば明らかに太刀打ちできません。だからこそ大企業に入社するのは狭き門となるわけですが。

ならば、大企業と違い、資金も資産も乏しい中小零細企業が、労働の見返りとして、決して十分とは言えない報酬しか出せない中でも、「ブラック企業」と呼ばれずにいるためにはどうしたら良いのでしょうか。

当然ながら、まずは赤字の解消のための施策を考え、実行し続けていくことが急務です。どうしたら価値ある企業になれるかを考え、努力し続けるしかありません。また、対価として、金銭的な報酬だけにクローズアップするのではなく、お金をかけずに働く環境を整えることにもフォーカスしていかねばなりません。

働きがい、やりがい、働き心地などをいかに高めることができるのかという視点をもって環境を変えていく努力をしなければなりません。つまり、金銭的な報酬だけではなく、心理的な報酬にも目を向けることです。 では、それを誰が中心となってすれば、良いのでしょうか? 当然ながら従業員ではなく経営者ですよね。  

 

5.経営者、上層部の経営スタイルに起因する5つの問題

「ブラック企業」の特徴は、経営者の経営に対するスタンスや経営者自身の資質そのものが反映されたものであるといえます。 以下、ブラックな経営者の5つの経営スタイルについて示します。

1.無責任な経営

「ブラック企業」には、明らかに倫理感が欠如し、「バレなければよい」という風土が横たわっています。 また、商品やサービスの質が劣悪であったり、消費者や地域への貢献度が低かったりと、供給者としての責任を果たせていないケースが多くあります。まさに従業員に対しても社会に対しても、根本的な責任の自覚が欠落しています。

2.無法・無秩序な経営

労働基準法を無視し、あるいは法の網や不備を悪用し、不正且つ強制的に従業員に長時間労働をさせるケースも散見されます。 そのような会社では、モラルハザードが起こり、コンプライアンス精神は欠如しています。悪徳商法もいとわない企業姿勢も、法規違反をしても平気な会社の特徴です。

3.モノ扱いの経営

もはや従業員を人として見なしていない経営です。劣悪な労働環境での勤務を強いて、強大な指揮命令系統の中で、まるで奴隷の様に扱います。 そのような会社では、人の出入りが激しいため、離職を見越して大量採用をするために、入社は比較的に容易になります。それは、裏を返せば「代わりはいくらでも入ってくる」というスタンスの表れであり、従業員は、使い捨ての消耗品扱いです。だから、常に代わりの消耗品を探しています。

4.成り行き任せの経営

社歴が古く、旧態依然とした業態や業界にあって、もはや斜陽産業。将来的な展望もなく、新たな手も打たず、変化に乗れずに売り上げ利益ともに漸減している企業。結果、財務体質は脆弱化し、お金がなく、債務超過している場合も。 また、社歴が浅い企業でも、たとえ利益が出ていても、どんぶり勘定的な経営で目先のお金がないという状況を招いている経営をしていては従業員が路頭に迷います。

5.独裁経営

同族経営であったり、経営者がカリスマ化することで、権限が一極に集中し、様々な支障をきたします。ワンマン経営や、恐怖政治的経営によって、上意下達と絶対服従のみが徹底化された組織は、従業員の意見を拾い上げることがありません。 結果、経営者の権限は大きく肥大し、責任だけは末端に押し付けるような構図が出来上がります。また、経営陣の経済的利益のみを追求する利己主義的体質によって、経営者と従業員との格差が生まれて不満が高まります。  

 

6.「ブラック企業」を見分けるための方法

black_company_07離職率や平均勤続年数を見ることが一番手っ取り早い方法ですが、産業ごとで特徴があり、一概に数字だけでは判断が難しいところがあります。 そもそも、労働集約型の業界は離職率が高いようです。

人の労働力による業務の割合が大きい産業のことを労働集約型産業と言いますが、いわゆる接客業やサービス業などの第3次産業がここに当たります。

国内の新卒者の3年以内の離職率を見てみると、企業全体の離職率平均は約30%に対し、労働集約型産業の平均値は45%以上にもなります。労働集約型産業でも、特に離職率が高いのが、教育、学習支援業や宿泊業、飲食サービス業で、50%前後、実に2人に1人が3年以内に辞めています。 そして、生活関連サービス業、娯楽業や理容、クリーニング業、冠婚葬祭業、パチンコ、カラオケなどが後に続きます。

実際に体を使って働く職場では、その労働力に対する金銭的報酬や職場での人間関係性など、対価としてバランスが取れていないと感じることが多くなったり、休みが取れなくなることに対して不満が高くなってしまいます。 そういう意味で、まずは、産業ごとの特色や実態を知っておくことが必要です。その上で、自分の働きたい業界を決め、やりたいことなどとのバランスを考えて入社することが求められるでしょう。

福利厚生や待遇、そして社内環境を見ることは大事なことです。 正当な評価と報酬、社員教育、福利厚生が充実しているかどうか、「社会保険」や「雇用保険」などが揃っているか、また「有給休暇」や「育児休暇取得」の実績があるか、何かがあった時に会社が従業員を守ってくれるかどうか、それから、きちんと休ませてくれる環境があるかどうかなど、長く働く上で重要なことはたくさんありますし、女性にとっても働きやすい企業であることが理想的です。

しかし、実際に、入社前に中々実態を知ることはできないかもしれません。それは、やはり、企業側がよく見せようとすることも否めないからです。ですから、入社してからのギャップが離職の原因にもつながることにもなりかねません。 ということは、入社前に報酬や待遇面にばかり過度に期待しすぎることは、自分の首を絞めることになってしまう可能性があるということです。

ならば、やはりまずは、少しでも自分の興味関心のあることに関わることのできる仕事に就きたいところです。 報酬や待遇面だけが、仕事をすることの目的になると、もしもそれなりに満足が得られないような結果になれば、不満を抱えたまま働くことになってしまいます。

実際に利益が出ているかどうかということを正しく判断することも難しいことでしょう。銀行すら騙す企業があるぐらいですから。 あいまいな回答だけで、正確な情報を教えてくれない企業もあるかもしれません。となると、実際にその会社に行ってみて、会社の雰囲気や人間関係を感じてみることです。

会社の風土や文化は、経営者の考え方や思いそのものが体現されています。ですから、経営理念やその他の指針など、その会社で明文化されているようなものを知り、実際に会社に赴き、肌で感じることでギャップがないかどうかを見ることが有効です。 また、社員さんたちの表情を見たり、直接話を聴いた入りすることも大事なことです。

報酬や福利厚生の充実度、社内の環境はすべて経営者の経営スタンスに連動することですから、社風を見て、感じることは非常に重要なことだと思います。  

 

7.「ブラック企業」と逆の特徴があれば「ホワイト企業」なのか? 

3章の「一般的に多いとされるブラック企業の10ある特徴」を以下の通り逆にして示してみました。

  1. black_company_09給料、賃金が高い
  2. 昇給、昇格など評価がきちんとしている
  3. 労働時間と拘束時間が短い
  4. サービス残業はない
  5. 休日や休憩がしっかり取れる
  6. 離職率が低い、勤続年数が長い
  7. 計画的な採用を行っている
  8. 短期間で管理職に昇進させるようなことはない
  9. フラットな横型組織
  10. 経営陣は同族だけではない

「ブラック」の反対は「ホワイト」です。 実際に「ブラック企業」の反意語として、社員への待遇が良く、入社することが好ましい企業のことを指して、世間では「ホワイト企業」と表現されることがあります。

黒字上場企業で、上記のような条件をすべて満たしているような会社に入社することは、当然ながら狭き門であり、難関です。つまり、中々入りたくても入れない実情があるわけです。

とはいえ、働きやすい会社、従業員を大切にする会社に入社することを諦めなくてはならないということではありません。 65万部以上の部数を突破した「日本でいちばん大切にしたい会社」シリーズをご存知でしょうか? その著者である法政大学大学院の坂本光司教授が中心となって発足された【「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞】という表彰制度があります。

坂本さんが標榜される理想の企業の姿は、人を大切にし、幸せにする経営をしている企業です。 一言でいえば、「いい会社」です。私も経営者として目指したいところだと思っています。「正しいことを正しく行っている企業」を表彰するという表彰制度の「正しいこと」という基準が以下の応募資格からわかります。

応募資格

過去5年以上にわたって、以下の5つの条件に全て該当していること

  1. 人員整理を目的とした解雇や退職勧奨をしていないこと(東日本大震災等の自然災害の場合を除く)
  2. 外注企業・協力企業等、仕入先企業へのコストダウンを強制していないこと
  3. 障がい者雇用率は法定雇用率以上であること(常勤雇用50人以下の企業で障がい者を雇用していない場合は、障がい者就労施設等からの物品やサービス購入等、雇用に準ずる取り組みがあること)
  4. 黒字経営(経常利益)であること(一過性の赤字を除く)
  5. 重大な労働災害がないこと(東日本大震災等の自然災害の場合を除く)

応募資格を見る限り、儲かっていても、簡単に従業員のクビを切ったり、外注さんや仕入れ業者さんを買いたたいたりしていては、「いい会社」とは呼べないということになりますね。もちろん、給料が高くても、病気になるぐらい、ひどく劣悪な労働環境があってもいけません。

従業員に対して、心身ともに安心安全を確保するような企業努力を怠っていては「いい会社」とは呼べません。 ということは、単純に「ブラック企業」の反対の特徴や条件を満たした「ホワイト企業」であれば、無条件に「いい会社」であるということにはつながらないということになります。

私の考える、目指すべき真の「ホワイト企業」とは、「いい会社」であること。潤沢に資金や資産を持ち合わせない中小零細企業であっても、たとえ赤字企業であっても、「いい会社」になることは可能です。実際には、この章の冒頭に掲げた10の特徴を満たしていなくても、努力目標として、それらの項目の実現を目指し、労使一体となって「いい会社」をつくっていくことこそが大事なことです。

「ブラック企業」であるかないかという基準は、それらの意思の下に、たとえ結果が伴っていなくても、実際にその企業が努力すべくどれだけ実践しているかどうかにあるのだと思います。 一言でいえば、「ブラック企業」は、「人をモノとして見る会社」のことです。つまり、「人を人として見る経営」こそが、真の「ホワイト企業」であると思います。  

 

8.まとめ

大企業ではなくても、中小零細企業であっても、「いい会社」を実現するために、できることはたくさんあります。 外的環境に弱く、景気に大きく左右されるのは、どんな企業であっても同じですが、体力差ではどうしても小さな企業は弱いです。

black_company_08小さな会社は、単なる「ホワイト企業」を目指すのではなく、「いい会社」を目指しましょう。 つまり、働く人をモノとして扱わない「愛のある会社」を目指すということです。

人を人として見る経営。 真の「ホワイト企業」になるために、今すぐにでもできること。 企業経営の全循環のはじまりは、ここからスタートするのです。    

 

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